ー 挑戦者・当事者本人にご披歴願う、そのスタートから今日に至る生の経緯 ー 

          協賛:一般社団法人日本機械工業連合会

2023年前期スケジュール

1月27日(金)
『東芝変革への戦略』
(株)東芝代表執行役 社長 CEO 島田 太郎
島田 太郎
島田 太郎氏 
    東芝本社

2018年、請われてsiemens専務執行役員から東芝に移籍。2022年3月、東芝再建を託されて新社長に就任した氏は、2022年6月、「東芝の収益の柱をデータサービスとし、ハードウェアとソフトウェアを分離。 データサービス領域の営業利益率を26%にまで高める。これが現東芝の企業価値を最大に高め、従来ビジネスを伸ばし、その上にデータ ビジネスを乗せて発展させる」と東芝再生ヴィジョンを公表。産業用 コンピューターも従来はソフト組込のハードだったが、これを分離し てクラウド活用の制御を提供する。「DE(Digital Evolution)」、「DX」、「Q X(Quantum Transformation 量子科学技術基軸の変革)」が東芝革新の柱。  

2月21日(火)
『先端技術によって進化してきた
 ゲームの歴史と産業としてのeスポーツの展望』
(社)日本eスポーツ連合会長
(株)セガ元社長/前会長(現特別顧問) 岡村 秀樹
岡村 秀樹
岡村 秀樹氏 
    2018年、「第18回アジア競技大会  ジャカルタ・パレンバン」にて、デモンストレーション競技として実施されたeスポーツ(写真提供:AESF)” width=
    2018年、「第18回アジア競技大会 ジャカルタ・パレンバン」にて、デモンストレーション競技として実施されたeスポーツ(写真提供:AESF)

eスポーツは「エレクトロニック・スポーツ」の略で、ビデオゲームを使った対戦を競技として捉える、情報化時代の新しいスポーツ。1980年代からゲーム大会が世界各地で開催、様々な技術革新や環境の変化を取り入れ、今世紀にはスポーツ産業として認められるようにった。5Gやクラウド、ブロックチェーン等の新たな技術によって、さらに進化する可能性を秘め、オリンピックなどの国際的な大会の正式競技化に向けて機運と議論が高まる中、これまでの歴史を振り返り、未来を展望したい。

3月14日(火)
『今後のIBMの先端IT技術開発と“ものづくり力”の重要性を考える』
日本アイ・ビー・エム(株)常務執行役員 最高技術責任者 兼 研究開発担当 森本 典繁氏

森本 典繁氏
森本 典繁氏 
    IBM 量子コンピューター

この半世紀、社会は自動化と高度な情報技術発展と共に成長し、処 理すべきデータ量は飛躍的に増加した。複雑化する情報を処理するため、1992年当時の半導体プロセッサは数十万トランジスタで構成されていたが、現在では十億を超える。この間、多くの継続的技術革 新が必要だった。IBMは「ものからコト」へビジネスモデルを転換し たと言われて来たが、一方一貫して量子コンピューター等、次世代技術開発に注力して来た。今回、IBMの先端技術開発を通して、自らの未来を創る技術力を持つ重要性と情報技術の発展方向を紹介したい。

4月14日(金)
『GX/DX時代におけるパナソニックのモノづくり革新』
パナソニックホールディングス(株)マニュファクチャリングイノベーション本部長小原 英夫
小原 英夫
小原 英夫氏 
    モノづくり人材育成(技能道場)
    モノづくり人材育成(技能道場)
    モノづくり人材育成(技能道場)

当社は 「物と心が共に豊かな理想の社会実現」 を理念に、 地球環境 問題への貢献を目指したGX、業務プロセスの徹底効率化を目指したDX、および製造現場革新の取り組みで競争力強化を図っている。 ホールディングス傘下のモノづくり部門では、 多様でグローバルな事業群の パナソニックホールディングス(株) 競争力強化を支援しており、GX/DX時代に急速に変化する事業環境 マニュファクチャリングイノベーション本部長 に即応出来るモノづくり改革と技術開発、 その中でも不変な製造現場 革新の根幹となるモノづくり人材の育成の取り組みについてご紹介したい。

5月17日(水)
 『百年に一度という車産業の大変革、DX化・EV化へのデンソーの対応』
デンソー(株)経営役員 サーマルシステム事業グループグループ長 前生産革新センター長 CMO 山崎 康彦
山崎 康彦氏
山崎 康彦氏 
    上 BEV 車熱マネシステム
    左下 先端ロボット技術
    右下 デジタル技術

環境問題対応やデジタル化を震源とする自動車産業の変革は、地政学や各国経済政策も相まって加速の一途を辿っている。この地殻変動は内燃機から電動化といった製品の変化のみならず、それに伴うビジネスモデルの変革、産業の生態系の変革、そして社会そのものの変革を引き起こしている。先の読めない時代に突入している中、デンソーは会社を挙げて電動化社会を生き抜く変革に取り組んでおり、電動車のキーとなる熱マネシステム製品開発やその製造を行うデジタル工場などを事例に、新しい時代における新たなビジネス戦略とものづくりの取り組みを紹介する。

6月15日(木)
『原点回帰! 企業理念“大地の永遠(ZEON)と
         人類繁栄に貢献する” 独創的素材開発』
日本ゼオン(株)代表取締役 社長 田中 公章
田中 公章氏
田中 公章氏 
    日本ゼオン総合開発センターを視察 される天皇陛下(2017/7/7 現上皇陛下)

当社は大地 (ゼオ)と永遠(エオン)からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらし」に貢献することを企業理念に掲げている。その理念の下、当社は顧客の「真のニーズ」を追い求めながら、合成ゴム等の素材事業から高機能素材事業に発展してきた。 現在、石油化学メーカーにとって逆風のカーボンニュートラル等、社会から求められる価値は変化している。2050年カーボンニュートラルを目指し、社会的価値の高い事業創出に取り組む「ものづくり」の転換を紹介したい。




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