ー 挑戦者・当事者本人にご披歴願う、そのスタートから今日に至る生の経緯 ー
2023年後期スケジュール
7月13日 （木）
100年企業 ニコン
- 『新しい「次の」時代への挑戦』
- （株）ニコン 代表取締役 社長執行役員 CEO 馬立 稔和 氏
ニコンは、1917年、最先端の光学機器を製造する目的で設立され、常に光の限界に挑戦し続けながら、社会に貢献し続けている会社です。 100年以上の歴史の中、幾度かの困難に直面しながらも、これを乗り越え、新しい事業展開を行いながら発展してきました。技術の進歩が加速し、価値観の多様化と共に社会も大きく変わって行こうとしている今、「人と機械が共創する社会の中心企業になる」という将来ビジョンを掲げ、明るい未来の実現に貢献する会社になることを目指した挑戦を行っています。この取り組みについて紹介します。
8月23日 （水） - 『日本が選択すべきカーボンニュートラル燃料の社会実装』
- 元本田技研工業（株）取締役 副社長 元（株）セガ・エンタープライゼス代表取締役社長 入交 昭一郎 氏
e-Efuel
氏は本田宗一郎の下、Ｆ１エンジン、初めてマスキー法をクリアーしたＣＶＣＣエンジンの開発とそのビッグ３への技術供与などに関わった、当時、日本を世界に輝かせた一人。セガ時代は今日を先取りした“ゲーム機と通信機器の融合”、“立体的三次元映像”を楽しむ「ドリームキャスト」の開発に全力傾注した。カーボンニュートラルが求められる今、氏は日本が求めるべきは内燃機関切り捨ての電動化か、水素、又は再生可能資源由来の電気エネルギー使用“e-Fuel”（合成燃料）か問う。
9月26日 （火）
試作抜き、モデルベース/フル コンピュータ支援で開発を成功に導いた
- 『Model Based Development(MBD)
に取り組んだ背景と真の狙いについて』 - マツダ（株）シニアフェロー イノベーション 一般社団法人 MBD推進センター 代表理事人見 光夫氏 氏
Skyactiv関連
2016年、「World Car of the Year」「World Car Design of the Year」ダブル受賞「SKYACTIV ロードスター」 に搭載の「SKYACTIV エンジン」は、「試作ナシ、完全コンピュータ支援のModel Based Development（MBD）」に依る開発だった。この中心だったのが人見光夫氏。国は今、この「MBD」活用の高度摺合せ開発技術 「SURIAWASE-2.0」 の実現・普及で、日本の国際競争力強化を計ろうとしている。この「MBD」とは具体的に如何なるものか、その開発者 人見氏からその詳細をご披瀝願う。
10月20日 （金）
社歴135年
- 『GX時代、松尾建設が挑む中高層木造建築』
- 松尾建設（株）理事 工事原価本部 副本部長田中 英明 氏
松尾建設 本社(上)
木造建築（下）
伐採期を迎えている日本の森林現状から、2010年、国は方針転換。木造建築推進に大きく舵が切られた。又カーボンニュートラルの観点から木造建築は世界的注目を浴びている。日本は古来、高度木造建築技術を継承。近年は新たな木造建築技術が開発され、高さ350ｍの超高層木造ビル構想もある。当社は2015年より木造建築へ取り組み、2018年、国内初CLT(Cross Laminated Timber：直交集成板)の2時間耐火構造床 新本社建設。「ものづくり」の視点から、今後日本の木造建築の将来を展望したい。※同社は1885年（明治18年）創業の九州最大のゼネコン。
11月8日 （水） - 『Preferred Networksの今日の挑戦』
- 博士、（株）Preferred Networks 代表取締役 最高研究責任者 CER 岡野原 大輔 氏
深層学習技術などの先端技術を実用化することを目的に、2014年3月、Preferred Networksを西川徹氏と共同創業。「現実世界を計算可能にする」をミッションに掲げ、交通システム、製造業、ライフサイエンスはじめ、ロボット、プラント最適化、材料探索、教育、エンターテインメントなどの分野で事業化を進めている。2020年、2021年に独自開発の深層学習専用プロセッサーMN-Core™搭載のスーパーコンピュータMN-3が電力効率（Green500ランキング）世界1位を3度獲得。東京大学在学時、総長賞受賞。昨年、データサイエンティストとして現代の名工表彰。「拡散モデル」（岩波書店）、他著書多数。
12月14日 （木） - 『成長と社会的課題解決を両立するための新たなデジタル変革に向けて』
- （独）情報処理推進機構（IPA）理事長、前ファナック（株）取締役副社長 執行役員 IoT担当
- 元（株）日立製作所 代表執行役 執行役副社長 IoT推進本部長 齊藤 裕 氏
サイバー空間とフィジカル空間が高度に融合した「society5.0」
IPAは、「デジタル技術の利用促進を通じ、国民の豊かな暮らしを実現する」ことを経営理念とする組織です。かつて現場力と人間力で他国を圧倒して経済大国として君臨していた日本がデジタル化の波に乗り遅れ、他国の後塵を拝しているという憂うるべき現状を前に、今私たちがなすべきこととは。個々の熱意と力で成長を遂げていた過去のモノづくり体験も糧に、データとデジタル技術を用いたデジタルエコシステムを創り上げ、デジタル社会での新たな成長モデルへの変革を推進する、これからの取り組みについてお話しします。
