2011 前期スケジュール 異業種・独自企業研究会 新経営研究会 FMT イノベーション

『バイエル薬品の独自領域の研究開発と事業展開、経営努力』

【講師】取締役会長 栄木 憲和 氏

バイエル社は1863年、ドイツに創業されたヘルスケア、農薬関連、先端素材領域をコアとする、世界４位のグローバル総合化学企業。アスピリンは同社の発明。日本法人設立は1911年(明治44年)。今年100周年を迎えた。バイエル薬品は画像診断薬の世界的パイオニアとして知られ、とくにCT領域、癌やアルツハイマー病の早期診断で注目されるPET用画像診断薬の研究・開発で世界のリーダーとしての地位を確立している。又、脳梗塞や心筋梗塞など脳・心血管系分野を中心に、充実した製品群を提供。滋賀では日本ならではの開発とマネジメントが推進されている。

※誠に残念ながら、この度の東北・関東大震災の影響により延期させていただかなくてはならなくなりました。現在、製薬企業各社は厚生労働省より被災者の皆様に医薬品の緊急確保と安定供給を求められています。
バイエル薬品社は 「Life-threatening drugs（生命維持に必須の医薬品）」を数多く抱えており、滋賀工場も当該地域への供給量確保と安定生産に注力しています。
このような背景により、現在の惨状が回復するまで今回の研究会を延期させていただきたく、お願い申し上げる次第です。

詳 細

『第二の創業を目指す富士フイルムの研究開発と新事業戦略』

　　-銀塩で培った技術をベースに挑む新たなイノベーション -

【講師】取締役常務執行役員 R&D統括本部長　井上 伸昭 氏

デジタル化の流れで写真フイルムから企業方向を大転換した同社は、現在を「第二の創業期」と位置づけて企業革新を遂行中。今回の訪問先は同社グループの全社横断的な先端研究と新規事業・新商品開発の基盤となるコア技術の深耕と発展を担うべく、2006年開所の研究所。「高機能材」、「メディカル・ライフサイエンス」、「グラフィックシステム」、「光デバイス」、「デジタルイメージング」を重点事業とする。

詳 細

『 HORIBAの成長を支えるワンカンパニー経営』

　　-'はかる' を通して、グローバル市場のリーダーを目指す -

【講師】代表取締役社長　堀場　厚 氏

分析の側面から様々な産業に開発・技術ソリューションを提供している同社は、70年代よりグローバル展開を視野に海外拠点を設立、90年代フランス企業２社の買収を契機に事業分野を強化した。文化や言葉の壁を乗り越え、HORIBA独自の企業理念を理解し体言できる人財の育成が堅実な成長と効率のよいグローバル展開を支えている。更にグループを一つの会社と考え、会社機能の集約・効率化で経営判断のスピード化を図るワンカンパニー経営を推進している。

※当初見学先が「びわこ工場」となっていましたが、これは「本社工場」の誤りで、慎んで訂正させていただきます

詳 細

『ＩＴ・ 通信事業分野における日本の挑戦 』

　　- 日本はＩＴ・ 通信事業分野で新時代を先導出来るか -

【講師】常務理事 情報流通基盤総合研究所長 三宅 功 氏

ＮＴＴグループは、ブロードバンド・ユビキタス社会を実現するための大きな一歩として、ＮＴＴの技術の結晶「次世代ネットワークサービス（ＮＧＮ）」を開始した。ＮＴＴ情報流通基盤総合研究所は、この次世代ネットワークの基盤技術開発を進める研究拠点。ノキア、アップル、グーグル、マイクロソフトなどをコアに、サムスン、LGなどを巻き込んで世界のIT・通信革命が急速に進もうとしている今日、日本はＩＴ・通信分野で新時代を先導出来るか。

詳 細

『日本PISCOを支える 'ものづくり' への思い、
　　　　　　　　　　 時代環境変化への挑戦』

【講師】代表取締役社長　山崎 清康 氏

1976年、長野県岡谷市に創業。産業用ロボットなどに不可欠な無限でクリーンな空気がエネルギー源の空気圧機器で独自技術を誇り、単体からユニットまで１万種を越える製品で世界展開している、知る人ぞ知る中小企業。継手関係で業界トップ。2009年長野県最大規模・総出力400kWの太陽光発電を導入。42万kWh/年の電力を発電し、年間197tのCO2を削減。時代の大転換期を迎えた今日、今後の同社の'ものづくり'経営の一端を伺う。

詳 細

『時代の大転換期を迎えたデンソーの'技術'、'ものづくり経営'
　　　　　 　　　　　　　　　　　　へのヴィジョンと戦略』

【講師】 代表取締役会長　深谷 紘一 氏

'ものづくり' で日本を代表する企業。日本最大の自動車部品メーカー。自動車の冷暖房・冷却器、パワートレイン、情報・安全、電気・電子機器、ITS関連などが主力製品。30カ国以上で事業展開し、'デンソー流モノづくり'のグローバルな共有と実践による競争力の基盤強化、市場の近くでスピーディに意思決定できるマネジメント体制の構築を通して、地域の特長を活かす事業運営と地域に合ったモノづくりの実践を目指している。

詳 細